２０２０年東京オリンピック構想 石原知事は招致確実か

スイス ローザンヌに本部がある国際オリンピック委員会(ＩＯＣ)は５月２３日、
２０２０年夏季五輪の開催都市について、世界からの立候補申請受け付けを
開始したと発表した。
立候補の締切りは今年９月１日で、開催地決定は２年後の２０１３年９月７日
にアルゼンチンのブエノスアイレスで開かれるＩＯＣ総会で決まるという。

２０１６年には東京も名乗りを上げたのだが、惜しくもコペンハーゲン総会で、
リオデジャネイロに敗れてしまったのは記憶に新しい。
日本は当時の鳩山前首相が日帰りで応援に駆け付けたが、政権交代直後と
もあって、十分な時間がかけられなかったのだろう。

しかしリオの五輪開催については妥当だったという意見も多い。
２０１４年のサッカーＷ杯が決まっていたことや、治安面での不安も根強く残
っていたのだが、何といっても南アメリカで最初の開催や、決定されるまで
過去２度の招致に失敗していたこともあり、これがＩＯＣ理事の心を動かした
という要素があったと思える。
一方で東京はといえば、初の立候補であった。

さて２０２０年の夏季五輪であるが、結論からいえば再度立候補するものと
思われる。
その理由は３つある。
まず２０１６年の五輪を積極的に招致した石原知事が、今年の都知事選挙
でも再選されたことだ。
だから今回も招致しないはずがない。

２点目は、大陸別から考えていけば今度はアジアが有利になるという点。
２０１６年の東京招致は、大陸別という要因で負けた可能性もある。
まず２００８年で北京五輪が開催された。
そして次の２０１２年は欧州のロンドンで開催。
だからまたすぐにアジアに戻って来ることは考えにくかった。
そういった意味では、少なくとも南北アメリカの都市が有力だったのだ。
つまり２０２０年は今度こそアジアに戻って来る可能性が高い。

そして３点目であるが、もしかしたらこれは、筆者でしか知り得ないことかも
知れない。
当たり前のことであるが、オリンピックが正式に決定された後だけではなく、
決定前の段階であっても自分たちの都市を紹介するため、世界中に向けて
ウェブサイト(ホームページ)を開設する。
実は２０１６年の東京五輪で使われる予定だった、ウェブサイトのアドレス
「ＴＯＫＹＯ２０１６．ＪＰ」 は、筆者が保持していたのです。
コレ本当です。

私は２００９年の開催決定前、そのサイト運営社の依頼で譲渡したのです。
結果的に開催に至らなかったことは残念でした。
実はそのサイト運営社が今度の２０２０年アドレス 「ＴＯＫＹＯ２０２０．ＪＰ」
について、現在ちゃんと保有しているのです。
サイト運営会社についてはここでは紹介できませんが、Ｗｈｏｉｓのデータ
ベースで誰でも確認できます。
一目瞭然です。 東京都から直接依頼されている大会社の系列です。
担当者の個人名(苗字だけ)も変わっていませんでした。
ですから、いつでも立候補してください！！ いつでも開設できます！！
といった姿勢でしょう。

オリンピックの開催は、自分たちの国であれば応援は当然です。
反対する人の理由は、
“ なぜ成熟な国でやる必要があるのか ” とか “ 少子化の時代になぜ ”
といった意見が多い。
それなら日本と同じ成熟な国では、今後も立候補しないのでしょうか？
また少子化についても昔ほどではないが、今では子供は全然いないのか？
と逆に反論したい。
ハッキリ言って、筆者も前回の東京五輪では生まれていなかった。
いい大人であっても、自国での開催を見てみたいのは当然の気持ちだ。
素直な気持ちで。

　★シティアライアンス 代表兼 「ヒルザー・ドットコム」 運営者